支援制度を活用!双極性障害と診断された後の社会復帰3つのルート

双極性障害と診断が下った際は国の支援制度を利用して生活リズムを整えることに専念することをおすすめします。私は双極性障害Ⅱ型と診断が下った時は、社会復帰は到底無理だと諦めていました。しかし、国の支援制度を上手に活用すれば、重度の精神障害者でも社会復帰できる体制は整っています。そこで今回は、双極性障害と診断されても社会復帰ができる、国の支援制度を紹介したいと思います。双極性障害でも安定して仕事をすることは可能なのでしょうか。

双極性障害者が利用できる国の支援制度

日常生活に支障をきたしている場合は、障害者年金を受給できる場合があります。ここで混同する方が多いようですが、障害者性障害と診断が下った際は国の支援制度を利用して生活リズムを整えることに専念することをおすすめします。

私は双極性障害Ⅱ型と診断が下った時は、社会復帰は到底無理だと諦めていました。しかし、国の支援制度を上手に活用すれば、重度の精神障害者でも社会復帰できる体制は整っています。

そこで今回は、双極性障害と診断されても社会復帰ができる、国の支援制度を紹介したいと思います。双極性障害でも安定して仕事をすることは可能なのでしょうか。

最初に障害者年金の申請をしてみる

日常生活に支障をきたしている場合は、障害者年金を受給できる場合があります。精神障害の初診日から6カ月以上経過していれば、障害者年金の申請対象になります。障害者年金を受給するには医師の診断書が必要となります。先に障害者年金の受給が下りれば、年金証書で障害者手帳の申請が可能になります。

障害者手帳を先に取得して次に年金の申請をすると、診断書が2枚必要となり費用がかさみます。重度の精神障害の場合は社会復帰のために必要な資金として障害者年金を受給できるか確認してみましょう。

年金の受給が下りない場合は社労士事務所や地元の支援センターに相談すること解決する場合があります。

自立支援医療制度を利用しましょう!

精神科に通院している方はすべての人に適用されるお得な制度です。基本的に国民健康保険は3割負担が原則ですが、自立支援医療制度を申請すれば1割負担で抑えることが可能です。

本人の所得が80万円以下の場合最大2,500円まで負担してくれます。ジェネリック医薬品などで治療を進めると思いますので、特殊な施術を受けない限り上限金額を上回ることはないでしょう。

グループホームの入居にも必要!受給者証をフル活用する

生活のリズムを整える場所として「グループホーム」という入居施設があります。世話人という職員が、健康や日常生活のサポートをしてくれます。グループホームによって提供しているサービス内容など異なる場合があるので、自分の障害に適したグループホームを探して、体験入居してみるとよいでしょう。

就労しながら社会復帰を目指せるA・B型事業所

また、就労継続支援事業所を利用する際も受給者証が必要になります。A型事業所B型事業所と呼ばれる施設です。A型事業所では雇用契約を結び、社会復帰を目指し、実践的なスキルを身に着けることができます。

B型事業所は主に就労経験が少ない方が利用しており、作業を通して社会復帰を目指すという形です。事業所によって作業内容が異なるので、客観的に障害内容を判断してくれる担当の支援員さんに相談するのが得策です。

双極の場合クラウドソーシングの利用も視野に入れてみる

双極性障害の場合は1人で作業できる仕事が向いていると思います。軽躁状態の時は相手を傷つける発言をしてしまうことがあります。事業所で真面目に作業している方に対して迷惑をかけるリスクがあるということです。

クラウドソーシングを利用して1人で仕事をしたほうが、ストレスなく就労経験を詰めます。グループホームでクラウドソーシングサービスを利用しながら実績を積み、就職活動を行うのも1つの手段です。

クラウドソーシングについて詳しくはこちらから

まとめ!国の制度を積極的に利用するほうが近道

私はつい最近まで受給者証の活用方法を知りませんでした。すべての制度を利用する必要はありませんが、社会復帰をするうえでどのような環境で、どのようなスキルが必要か考えてみると、利用すべきサービスが見つかります。困った時は専門的な知識がある就労支援センターの支援員さんに相談するとよいでしょう。